株式会社メディアトランスポート
株式会社メディアトランスポート
おかげさまで当社は
創立35周年を迎える
ことができました
ご挨拶
株式会社メディアトランスポートは、沖縄県内の地方自治体業務支援を行う汎用機のパッケージシステム販売・運用保守の事業活動からスタートしたのが、1984年（昭和59年）になります。
そこから、汎用機開発からオープン系開発への開発基盤の拡大、テクニカルサポート業務やインフラ環境整備業務へと事業拡大してきました。
1990年以降、コミュニケーション端末の普及・機能や通信環境の急速な変化に伴い、
リアルタイムの情報を双方向コミュニケーションが私たちの日常生活に浸透してきております。
社会にある課題解決に、Information and Communication Technology（ICT）の活用は、最適な手段の一つとされており、中でもビッグデータ、クラウドサービスやＡＩの技術活用は高く評価されています。
私たちは、この偏移・進化し続けるビジネス環境基盤に対応すべく、ICTをコントロールすることが多くの企業の発展に繋がると考えております。
これまでに培ったシステム開発技術やサービス運用管理の実績から効果的な解決を提供/活用出来るよう努力しております。
今後も社会課題解決策の探究力を向上する環境を整備し、会社一丸となってお客さまの事業活動に貢献してまいります。
MTC会社概要
# 会社情報
・商号：株式会社メディアトランスポート（略称：MTC）
・代表取締役：中村 友治
・設立：昭和59年7月30日
・資本金：1000万円
・本社：〒901-2423
沖縄県中頭郡中城村字北上原343番地
・TEL：098‐895-5550
・FAX：098-895-5544
・商号：株式会社メディアトランスポート（略称：MTC）
・代表取締役：中村 友治
・設立：昭和59年7月30日
・資本金：1000万円
・本社：〒901-2423
沖縄県中頭郡中城村字北上原
343番地
・TEL：098‐895-5550
・FAX：098-895-5544
◼︎1984年7⽉30⽇ 株式会社メディアトランスポート設立
（沖縄県浦添市大平)
◼︎1989年10月 本社移転（沖縄県宜野湾市野嵩)
◼︎1992年 5月 本社移転（沖縄県中頭郡中城村字北上原343MTCビル)
◼︎1995年 2月 東京事業所設立
（東京都杉並区天沼)
◼︎1997年10月 東京事業所移転
（東京都中央区築地)
◼︎2013年10月 宜野湾営業所開設
◼︎2014年 8月 役員改選
代表取締役社長 中村 友治 就任
中村 勇は代表取締役会長へ
◼︎2019年 6月 東京事業所移転
（東京都中央区新富)
◼︎2021年11月 東京事業所 テレワーク実施に伴い一時閉鎖
（東京都中央区新富）
◼︎2023年6月 東京事業所移転開設
（東京都千代田区岩本町1-13-3 CIOS岩本町ビル４階）
◼︎1984年7⽉30⽇
株式会社メディアトランスポート設立
(沖縄県浦添市大平)
◼︎1989年10月
本社移転
(沖縄県宜野湾市野嵩)
◼︎1992年 5月
本社移転
(沖縄県中頭郡中城村字北上原343MTCビル)
◼︎1995年 2月
東京事業所設立
(東京都杉並区天沼)
◼︎1997年10月
東京事業所移転
(東京都中央区築地)
◼︎2013年10月
宜野湾営業所開設
(東京都中央区築地)
◼︎2014年 8月
役員改選
代表取締役社長 中村 友治 就任
中村 勇は代表取締役会長へ
◼︎2019年 6月
東京事業所移転
(東京都中央区新富)
◼︎2021年11月
東京事業所
テレワーク実施に伴い一時閉鎖
(東京都中央区新富)
◼︎2023年6月 東京事業所移転開設
(東京都千代田区岩本町 1-13-3 CIOS岩本町ビル４階)
・沖縄県の有能な、やる気ある有能な人材を掘り起こすこと
・その人が、仕事を通じて技術力とコミュニケーション力を身につけ、
経験を積むこと。
・そして、リーダーとして次の世代の人材すなわち後輩の指導をし成長
していくこと
・お客様に満足いただける、期待通り、期待以上の仕事をすること。
これが私たちの使命です。
私たちは上記を実現するために、
・１年を通じて採用活動を行い、高い技術を必要とする案件や、最先端
技術の案件を開拓・受注し、設計から開発、テストまでを一貫して行
っています。
また、
・最新、最先端の案件が集まる東京をはじめ、7割の社員が沖縄県外で
仕事をしています。
・案件によって、沖縄に戻ったり、東京に行ったりの活躍をしています。
・沖縄県外で作業をする社員のために様々な福利厚生やサポート体制を
整えています。
「入社 → 研修 → 業務 → 後輩の指導」
この循環により沖縄のIT人材の層を厚くしたい。これが私たちの理念、
心からの願いです。
・商号：株式会社メディアトランスポート（略称：MTC）
・代表取締役会長：中村 勇
・代表取締役社長：中村 友治
・設立：昭和59年7月30日
・資本金：1000万円
・本社：〒901-2423 沖縄県中頭郡中城村字北上原343番地
・TEL：098‐895-5550
・FAX：098-895-5544
◼︎1984年 7月 株式会社メディアトランスポート設立
(沖縄県浦添市大平8-10)
◼︎1989年10月 本社移転(沖縄県宜野湾市野嵩1-21-10)
◼︎1992年 5月 本社移転(沖縄県中頭郡中城村字北上原343MTCビル)
◼︎1995年 2月 東京事業所開設(東京都杉並区天沼3-2-2 荻窪勧業ビル8階)
◼︎1997年10月 東京事業所移転(東京都中央区築地2-3-5 加藤ビル3階)
◼︎2014年 8月 役員改選 代表取締役社長 中村 友治 就任
中村 勇は代表取締役会長へ
◼︎2019年 6月 東京事業所移転
(東京都中央区新富1-8-2 grandir ginza east 9階)
◼︎2021.11時点：テレワーク等実施に伴い東京事業所(東京都中央区新富1-8-2 grandir ginza east 9階)を一時閉鎖中
・沖縄県の有能な、やる気ある有能な人材を掘り起こすこと
・その人が、仕事を通じて技術力とコミュニケーション力を身につけ、
経験を積むこと。
・そして、リーダーとして次の世代の人材すなわち後輩の指導をし成長
していくこと
・お客様に満足いただける、期待通り、期待以上の仕事をすること。
これが私たちの使命です。
私たちは上記を実現するために、
・１年を通じて採用活動を行い、高い技術を必要とする案件や、最先端
技術の案件を開拓・受注し、設計から開発、テストまでを一貫して行
っています。
また、
・最新、最先端の案件が集まる東京をはじめ、7割の社員が沖縄県外で
仕事をしています。
・案件によって、沖縄に戻ったり、東京に行ったりの活躍をしています。
・沖縄県外で作業をする社員のために様々な福利厚生やサポート体制を
整えています。
「入社 → 研修 → 業務 → 後輩の指導」
この循環により沖縄のIT人材の層を厚くしたい。これが私たちの理念、
心からの願いです。
◼︎ ＪＡグループ 株式会社 サザンプラント
◼︎ エヌアイシー・ソフト 株式会社
◼︎ クオリサイトテクノロジーズ 株式会社
◼︎ 独立行政法人 国際協力機構 沖縄国際センター（ＪＩＣＡ沖縄）
◼︎ 沖縄セルラー電話 株式会社
◼︎ 沖縄県伊江村役場
◼︎ 沖縄県宜野湾市役所
◼︎ 沖縄県八重瀬町役場
◼︎ 株式会社 ＯＤＮソリューション
◼︎ 株式会社 アイ・ラーニング
◼︎ 株式会社 アスウェア
◼︎ 株式会社 エーティーティーソリューションズ
◼︎ 株式会社 おきぎんエスピーオー
◼︎ 株式会社 サンエー
◼︎ 株式会社 サンリツ
◼︎ 株式会社 ジー・エフ・ケー
◼︎ 株式会社 ビジネスブレイン太田昭和
◼︎ 株式会社 ヒューマンテクノシステム
◼︎ 株式会社 モアソンジャパン
◼︎ 株式会社 関電工
◼︎ 株式会社 金羊社
◼︎ 株式会社 全農ビジネスサポート
◼︎ 株式会社 創和ビジネス・マシンズ
◼︎ 株式会社 菱友システムビジネス
◼︎ 株式会社 野村総合研究所
◼︎ 株式会社 琉球銀行
◼︎ 株式会社 琉薬
◼︎ 国立大学法人 琉球大学
◼︎ 炭平コンピューターシステム 株式会社
◼︎ 都築電気 株式会社
◼︎ 日本アイ・ビー・エム 株式会社
◼︎ 日本アイ・ビー・エム デジタルサービス株式会社
◼︎ JBCCホールディングス株式会社
◼︎ 株式会社YJK Solutions
◼︎ 日本オフィス・システム 株式会社
◼︎ 富士インフォックス・ネット 株式会社
◼︎ 富士ソフト 株式会社
◼︎ キヤノン電子テクノロジー株式会社
◼︎ 日本コンセントリクス株式会社
◼︎ コンピューターサイエンス株式会社
◼︎ 株式会社NTTデータ九州
◼︎ 株式会社アクロネット
◼︎ CSSクレセント株式会社
◼︎ 株式会社アイ・ラーニング
◼︎ 雪印メグミルク株式会社
◼︎ 東芝デジタルソリューションズ株式会社
◼︎ NDKイッツ株式会社
- ＪＡグループ 株式会社 サザンプラント
- エヌアイシー・ソフト 株式会社
- クオリサイトテクノロジーズ 株式会社
- ゼネラル・ビジネス・サービス 株式会社
- 独立行政法人 国際協力機構 沖縄国際センター（ＪＩＣＡ沖縄）
- 日本情報通信 株式会社
- 沖縄セルラー電話 株式会社
- 沖縄県伊江村役場
- 沖縄県宜野湾市役所
- 沖縄県八重瀬町役場
- 株式会社 ＯＤＮソリューション
- 株式会社 アイ・ラーニング
- 株式会社 アスウェア
- 株式会社 エーティーティーソリューションズ
- 株式会社 おきぎんエスピーオー
- 株式会社 サンエー
- 株式会社 サンリツ
- 株式会社 ジー・エフ・ケー
- 株式会社 ビジネスブレイン太田昭和
- 株式会社 ヒューマンテクノシステム
- 株式会社 モアソンジャパン
- 株式会社 関電工
- 株式会社 金羊社
- 株式会社 全農ビジネスサポート
- 株式会社 創和ビジネス・マシンズ
- 株式会社 菱友システムビジネス
- 株式会社 野村総合研究所
- 株式会社 琉球銀行
- 株式会社 琉薬
- 国立大学法人 琉球大学
- 炭平コンピューターシステム 株式会社
- 都築電気 株式会社
- 日本アイ・ビー・エム 株式会社
- 日本アイビーエム・ソリューション・サービス 株式会社
- 日本アイビーエム・ビジネスサービス 株式会社
- 日本オフィス・システム 株式会社
- 富士インフォックス・ネット 株式会社
- 富士ソフト 株式会社
- 郵船情報開発 株式会社
- キヤノン電子テクノロジー株式会社
- 日本コンセントリクス株式会社
- コンピューターサイエンス株式会社
- 株式会社NTTデータ九州
- 株式会社アクロネット
- CSSクレセント株式会社
- 株式会社アイ・ラーニング
- 雪印メグミルク株式会社
- 東芝デジタルソリューションズ株式会社
- NDKイッツ株式会社